建材・設備・建築用ソリューションを集めた「住宅・ビル・施設Week」では、人手不足に悩むハウスメーカーや工務店が、省人化・省施工につながる技術に注目した。職人不足をIoT機器やロボットで代替しようとすると、導入費用が障害になっていたが、人手不足が今後さらに深刻化することを想定し、導入に動く企業が増えているという。

　弘栄設備工業（山形県山形市）は、2021年に発売を予定するパイプ探査ロボットを展示した。配管の中に入り劣化状況を確認することができるもので、確保が難しい専門スタッフの代わりになるとして、ビル管理会社や工場担当者が高い関心を示し、1日100人程度と名刺交換をした。「古いビルや施設の場合、図面がないことも多い。改修工事の場合でも無駄な作業を減らせる。『ロボット』という言葉が響くようだ」（稲垣和美さん）

　職人と工事現場のマッチングアプリを展示した助太刀（東京都渋谷区）には、人材不足の解消策を探す工務店や建設会社の担当者が集まった。建設業界は、工事案件はあっても、人手が足りず受注できない悩みを抱えており、10万人の職人が登録するサービスに高い関心を示した。

　住宅工事の検査や定期点検を代行するバーンリペア（東京都新宿区）には、大手ハウスメーカーとの受注競争に苦しむ工務店が集まった。ハウスメーカーは工事後のアフターメンテナンスに注力するが、中小工務店は専門部署を持たないことが多い。住宅購入者がアフターサービスを重視する風潮は強まっており、仕上げや竣工検査といった引渡し前のサービス代行について聞かれること多かった。