住宅や商業施設の建築関連商材の專門展「Japan Home & Building Show」では、トイレの利用状況の可視化や、建築業界向けの情報共有アプリなど、現場の状況を確認できるサービスが関心を集めていた。新型コロナの影響により来場者は例年の約半分だったが、本気度の高い来場者が多かった。

　LEDメーカーの東洋ライト（愛知県豊橋市）では、トイレの利用状況を可視化するシステムを紹介し、陶器メーカーやトイレのブースを作るメーカーが訪れた。来場した住宅総合機器メーカーの担当者はトイレ自体のサービスは出尽くしたので、今後はトイレ周りのシステムを充実させる需要があると話したという。また、高齢者介護施設でのニーズも明らかになった。「施設では利用者を探す仕事が多く、たいていトイレに閉じこもっているという」と渡邊秀一専務は話した。トイレの利用状況を把握するLEDシステムが求められているという。

　ITサービスのネットデータ（岡山県岡山市）は、土地探しに特化したアプリをPRして、建材メーカーや工務店、ハウスメーカーの関心を集めた。新型コロナの影響で住宅にお金をかける人が増え、ハウスメーカーでは注文住宅の需要が伸びているが、土地探しに苦労しているという。山本淳志取締役は「来場者からは、施工中や施工後の物件を登録したいという声もあった」と話した。現場の進捗（しんちょく）状況の確認、顧客への施工実績の提示、過去に施工した住宅へのリフォーム営業に使うというといった要望もあるという。

　ソフトウェア開発のフォイスHRプロサービス（東京都港区）では、建設系の現場管理アプリが関心を集めていた。施工現場の画像をオンライン上で共有して見える化し、直接足を運ばなくても現場状況を把握できるサービスだ。設計事務所などに向けたサービスで、実際に狙い通りの人が集まったという。

　マンション改修サービスも関心を集めた。マンション給排水設備の日本水理（東京都中央区）は、配管取り替えサービスを紹介し、マンション管理会社やゼネコンの担当者がブースを訪れていた。住宅設備や外壁改修費用は管理組合が修繕費として積み立てているが、配管取り替えの費用は予算に組み込んでいないところが多いという。「急な出費を迫られ、金融機関に借り入れるという話が増えていると聞いた」（重尾英範さん）