医療福祉業界の展示会「HOSPEX Japan（ホスペックスジャパン）」には、医療機器メーカーや商社のほか、同時開催のビルメンテナンス関連の展示会から流れてきた来場者が訪れた。抗菌加工された商材や、建物内にウイルスを持ち込まないようにする商材など、感染症対策関連の展示が関心を集めていた。新型コロナの影響で病院関係者の来場者は少なく、医療・介護施設限定のバーチャル来場サービスを活用した商談が活用されていた。

　業務用機器販売のフジタカコーポレーション（京都市）には、病院や介護関係者のほか、ビル管理会社などが来場し、コロナ対策商材が関心を集めていた。酸化チタンでコーティングした抗ウイルス加工の配膳車のほか、建物の入口に設置する検温ゲートシステムや、ウイルスや細菌を除菌する機器が注目された。「特に入口でウイルスをカットする商材への関心が高い」（鳥居淳希さん）

　香水・化粧品の企画開発販売のメイクアップ（大阪市）には、商社のほか、ビルメンテナンス業者や病院などの決裁権を持つ人が来場した。建物やオフィスの入口で、靴底を除菌するマットが関心を集めていた。「今後はウイルスを建物内に持ち込まないようにする、足元のウイルス対策が注目されるだろう。まだ導入していないところが多いようだ」（山本明彦さん）

　病院駐車場の運営管理業務を受託するイチネンパーキング（大阪市）には、医療系のコンサルタントらが訪れた。ターゲットとなる病院の事務長や院長クラスの来場はなかったが、バーチャル来場サービスを通じて、病院とオンライン商談をすることになっているという。「新型コロナの影響で、リアルの場ではターゲットとの出会いはない。今年はオンラインの方が確度は高いと思う」（松岡祐介さん）

　ソフトウエア開発のアイフォーコム（相模原市）は、10月にリリースしたデジタル問診票を紹介し、決裁権を持つ役職のリース会社の担当者らが訪れた。来院患者がタブレットに入力した情報が、電子カルテに反映されるので、院内での入力業務軽減につながる。ターゲットとしている病院関係者は少ないが、遠方や来場できない病院からオンライン商談の申し込みが3件入ったという。「デジタル商材はオンライン商談に向いている。主催者はできることを模索してくれていると思う」（服部史朗さん）