地域食材売り込む自治体も参加

　年に一度開催されている日本食専門の展示会「Japanesee Food Expo」には、88社の日系飲食企業が出展した。出展者の多くが無料で商品サンプルを提供することから、試食・試飲を目的とした一般来場も多い。入場料は40ドルから。来場者は1000人程度だが日本食の訴求の場として重宝されており、大手企業も長年続けて出展しているという。

　会場は日本食を好む一般来場者でにぎわった。メインステージでは日本人すし職人によるまぐろ解体ショー、オムライスの調理デモンストレーション、おにぎり調理のワークショップ、琴の演奏が行われた。午前と午後の2部に分かれ、午前はビジネス目的の来場者、午後は一般来場者が多かった。

　一般客の目当ては各ブースの試食・試飲だ。消費者の反応を見ることを目的にする出展企業も多い。数年前からユーチューバーやインスタグラマーなど、SNSに投稿することを目的にした参加者も増えた。商品が広く拡散され認知が上がるきっかけになるため、プロモーションに適しているという。

　「日本のビールはアジア人に人気が高いため8年前から出展している」と話したサッポロUSA（米カリフォルニア州）のYonggi Leeさんによると、日本食や地元のアジア系レストラン関係者がブースにやってきたという。今回展示したのは、3年前に発売した黒ビールなどの新商品だ。「レストランの関係者に加え、スーパーなど小売業者も多かった」（Leeさん）

　伊藤園（東京都渋谷区）も連続して出展する。主力商品の『お～いお茶』や、ジュースを展示した。今回の来場者にはアジア、特に日本と韓国の卸業者が多かったようだ。宗石浩市さんは「問屋とベンダーとの顔合わせが目的。特に、韓国企業は一度関係を持つと長く付き合える企業が多いので重要。品質も信頼できる」と話した。

　地域の食材をアピールするために出展した自治体関係者も多かった。宮城県庁は今回で3回目の出展だった。地域の販売店に出展費用や交通費を補助して出展を呼びかけ、地元の食品を海外で広めることが目的だ。ブースに参加した県庁商工観光部の吉村由香里さんは「現地企業のマネージャーや、品質管理の担当者がブースに来た。アメリカは日本より食に関する衛生基準が厳しいため、県の名産品をアメリカに輸入する方法に関心を持っていた」と話した。

　今回初出展した（公財）新潟観光コンベンション協会（新潟市）は、地酒を売り込むことが目的だった。午前は現地の卸業者らと商談を重ねた。秋山拓也さんは「アメリカは海外からのアルコール類の輸入規定が厳しい。展示会に出品するにも輸入コストが高いが、今回の出展で良い感触が得られれば、他の酒も宣伝したい」と話した。