韓国、台湾、中国の企業も

　省エネルギー、再生可能エネルギー、スマートシティなどの製品・サービスを紹介する「スマートエネルギーWeek」では、業界の関心が従来の陸上風力発電から洋上風力発電に大きくシフトした様子が見られた。

　「来場者で目立ったのは、陸上の風力発電据え付け工事をしていた会社や、投資会社や金融機関、火力発電をメインとする電気会社の担当者など」と話したのは電材エンジニアリング（川崎市）の上村浩貴氏だ。再エネ事業者だけでなく、原子力や火力関連の企業も洋上風力への関心を高めているという。

　日本の洋上風力発電は原子力発電の原子炉90基分のポテンシャルがあるといわれ、海洋土木の技術、サービスの需要がこの先増えることが予想されている。電力設備用地の取得・管理を行う東電用地(東京都荒川区)のブースでも、洋上風力発電が話題の中心だった。
「来場者は、再エネの事業者が中心で、風力発電関連の事業者が最も多かった」(岩本信吾事業開発部長)

　電気自動車(EV)関連のブースには、海外から来場者が多数訪れた。計測機器を扱う吹田電機(大阪府吹田市)では、名刺交換した人の半分が海外来場者だった。浅香孝雄さんは「韓国、台湾、中国の企業と知り合えるとは、想定していなかった」と話した。警報用ヒューズの大東通信機(東京都目黒区)では、自動車関連のほか、バッテリーパック関連の業界担当者が集まった。
「車載系メーカーは、欧州のEV市場に合わせたヒューズを探している人がほとんどだった」(古屋洋輔さん)