▲一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構／原田宗彦理事長

スポーツコミッションが鍵

全国に90ほどあるスポーツコミッションが担い手となり、スポーツイベントの誘致などで経済効果を上げる取り組みを行っています。例えば、さいたまスポーツコミッションは40ものイベントを誘致し、平成28年度のスポーツイベント開催による経済効果は65億円に上りました。

多くの自治体が、イベントを起こしたいと考えています。

例えば、沖縄では「芝人(しばんちゅ)」と呼ばれる職人が高い技術で芝を管理し、Jリーグのキャンプを呼び込みました。このように、今あるものを活用して、地元の既存イベントを活性化させることは可能です。

まずは、地元にどういう施設があって、何がいつ使えるかの棚卸しから始めることです。

2020東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて、スポーツで地域に人を呼ぼうとする動きが各地で高まっていますが、2020年のためではなく、事業を発展させ、継続した経済活動が地域に根付くようにすることが重要です。

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