▲6月25日に開催された「大阪城トライアスロン」。海外からも多数の選手が参加した。（ⒸSatoshiTAKASAKI/JTU）

マラソンやサイクリングなど、スポーツで訪日観光客を地域に呼び込む「スポーツツーリズム」に地方自治体が注力している。2012年に設立した（一社）日本スポーツツーリズム推進機構（東京都港区）には現在44自治体、16スポーツ団体、26公益法人に加え民間企業社が加盟しており、官民が連携してスポーツによる観光客誘致に取り組む流れが強まってきた。

 

今年6月25日に開催されたのが、大阪市を代表する観光名所の大阪城の東外濠を泳ぎ、城の外周をバイクとランで走るという一風変わったコースを回る「大阪城トライアスロン」だ。主催は大阪市や日本トライアスロン連合、大阪観光局などで、海外アスリートも招待する国際大会として多くの観客を集めた。

大阪市は「東京に『東京マラソン』があるように、大阪でも世界に通じるスポーツ大会を開きたいと考えた。大阪城を中心としたコースなので、選手も観客も、地元を楽しんでもらえると思った」と語る。

 

こうしたスポーツツーリズムで観光客を呼び込もうとする自治体が増えている。日本スポーツツーリズム推進機構の中山哲郎事務局長は「訪日観光客が増加する一方で、爆買いブームもひと段落し、新たな観光誘致策が求められている。特に重要なのは日本ならではの体験ができる『体験型観光』で、スポーツとの親和性が高い。近年は自治体が当機構に参加するケースも増えており、今後さらに過熱しそうだ」と語る。政府もスポーツツーリズムの推進に本腰のようだ。2012年に「スポーツツーリズム推進基本方針」が策定されると、16年3月には観光庁・スポーツ庁・文化庁の3庁が包括的連携協定を締結。スポーツ庁の鈴木大地長官は「大阪トライアスロンのように日本を代表する文化財でスポーツをするというのは世界的にも珍しく、人を集めるコンテンツになる。これまで文化財は荘厳なイメージが強く、スポーツ大会の会場にするなど無理だと思われてきた。3庁が連携することでこうした垣根が取り払われれば、スポーツツーリズムはさらに盛り上がる」と話している。

 

こうしたスポーツツーリズムに取り組む自治体が増えている理由には、従来の観光資源だけでなく、スポーツ施設や地域の自然環境を武器にできることにある。同機構の中山事務局長は「スポーツツーリズムというのは、大きな大会を開いて選手を集めるだけではない。キャンプ地として競技団体を誘致する、練習場を設けて定期的に地域を訪れてもらうなど、スポーツを通じて選手や観客がその土地を訪れ、観光などを通じて地域を潤すことが大切だ。そうした意味で、これまで地域の人たちだけが使っていたスポーツ施設を、いかにして外の人たちに使ってもらうか、官民が連携して考える必要がある」と語る。