自治体のPRに活路

総合ユニコム（東京都中央区）は11月29～30日、東京ビッグサイト西3・4ホールにて『レジャー＆サービス産業展』を開催した。レジャー施設の運営会社や関連商材を扱う企業など115社が出展し、9721名が来場した。

映像技術を駆使して仮想現実空間を生み出すVR（バーチャルリアリティ）を扱う商材の展示が多く見られた。会場入り口付近には『VR体験サロン』という特設コーナーが設けられ、来場者らでにぎわった。

同コーナーに出展したインターピア（東京都渋谷区）は、ネットカフェやカラオケ店で活用が広がる、VRで映画を閲覧できる『VR THEATER』を出品した。同商品は最新映画やオリジナルの映像コンテンツを専用のVRゴーグルで閲覧できるサービス。利用者は映画の世界を360度視点で自由に見渡すことができ、実際に映画の中にいるかのような臨場感を味わえるとして導入する店舗が増えている。今年4月に本格的に販売を開始し、全国129店舗で利用されている。

また、レジャー施設を運営するタイトー（東京都新宿区）は、宮城県大崎地域をVRで観光できるサービス『アイラブオオサキ』を展示した。大崎地域の観光振興を目的に宮城県北部地域振興事務所などと共同で開発したサービスで、大崎の自然やダムといった観光スポットを体験することができる。担当者は「映像を体験できるVRの技術は、地方の観光振興と親和性が高い。他の自治体とも同様のコンテンツの制作を行う話が進んでおり、今後VRによる観光コンテンツは増えていくのではないか」と話している。

国際イベントニュース　編集部　長谷川遼平

2012年入社。賃貸住宅に関する経営情報紙『週刊全国賃貸住宅新聞』編集部主任。起業・独立の専門誌『ビジネスチャンス』にて新市場・ベンチャー企業を担当。民泊やＩｏＴなど、新産業を専門に取材中。