▲初開催の今年、63社が出展した

当初のエコプロに似た手応え

インバウンドビジネス総合展を日本経済新聞社（東京都千代田区）が2月1～3日に東京 ビッグサイトで初開催 し、観光業、広告企画、 情報サービス業など63社が出展した。

プロデューサーの長谷川研二は、自治体の観光事業担当者や、観光産業従事者の来場を狙っていた。だが、いざ蓋を開けてみると民間企業のインバウンド担当者が多いと感じた。とはいえ、すでにインバウンド事業に着手している企業は少なく、「準備室」という肩書の名刺が目立った。

チームのメンバーはもっと大きな反響を期待していたようだが、長谷川にしてみれば、次回開催に向けて、手応えは十分に得られた。

▲プロデューサーの長谷川研二氏

地域創生の事業化に取り組む企業や、業界を盛り上げようと熱心に語るリーダーが現れている状況が、今年18回目の開催となる環境エネルギー技術の展示会「エコプロ」が始まった頃と似ているからだ。

インバウンドビジネス展やエコプロを、長谷川は業際型のイベントと捉える。「業種の専門性に特化するのではなく、幅広い企業を対象とする業際型のイベントは、経済全体を取材対象とする当社の強みを発揮しやすい」。

国際イベントニュース編集長　東島淳一郎

2009年全国賃貸住宅新聞社入社。劇団主宰者から銀行勤務を経て30歳で記者に転身。７年間の記者生活を不動産市場で過ごす。2016年9月、本紙創刊とともに現職。