▲QDレーザーが開発する眼鏡型デバイス。動画の閲覧のほか、眼前の風景を信号化して投影することもできる

医療・福祉機関に販路定める

高齢者マーケットに向けて商品開発に取り組む企業がいる。IoTやウェアラブルなど、最新技術を活用することで、高齢者が抱える悩みや課題に応えるものだ。膨れ上がる高齢者マーケットで彼らが狙うターゲットはどこか。

病気やけがで十分な視力が出ない、または視野が狭くなることを「ロービジョン（弱視）」という。世界保健機関の定めによれば、視力0・3～０・05を弱視としており、回復のためには根気強いリハビリなどが必要だ。

だが、そうした弱視の人でも、通常通りの視力を持つことができる端末をQDレーザー（川崎市）が開発した。小型のレーザープロジェクターを搭載した眼鏡で、網膜に直接映像を投影することで、脳に認識させる。

眼球の水晶体のピント調節と関係しないため、近視や遠視、乱視など視力の影響を受けないという。

スマートフォンなどと連動し、動画や写真、書籍の映像を投影する。眼鏡の前部にカメラが搭載されており、目の前の風景を映像として取り込み、リアルタイムで信号化して網膜に投影することも可能だ。

開発グループの中村学氏は「まずはVRやARなどを活用したエンタメなどでの使用を想定している。将来的には医療・福祉の分野に広げたい」と語る。

国際イベントニュース　編集部　長谷川遼平

2012年入社。賃貸住宅に関する経営情報紙『週刊全国賃貸住宅新聞』編集部主任。起業・独立の専門誌『ビジネスチャンス』にて新市場・ベンチャー企業を担当。民泊やＩｏＴなど、新産業を専門に取材中。