企業文化の理解が取り引きのきっかけに

日本国内でグーグルから展示会やセミナーの運営・実行を任されるメジャース（東京都港区）は、創業9年で社員40人。前期の売り上げは14億円だ。そんな若い会社が時価総額世界最大規模の企業に社員を送り込んでいる。その理由は山本浩之社長の経歴に由来する。

山本社長がマーケティングの仕事と関わるのは、大学時代のアルバイトで展示会事務局のスタッフとして働いたことがきっかけだ。複数の展示会で経験を積むうちに事務局運営を任されるようになった。新卒で入社したソフトバンクグループ（現・ナノオプトメディア）の仕事も展示会の主催者業務に関わるものだった。

転機となったのは、マイクロソフトやインテルとしのぎを削っていた外資系IT企業サン・マイクロシステムズ（2010年にオラクルが買収）への転職だ。プライベートショーや社内セミナーといったイベント業務の担当だったが、それまでの業務を請け負う立場から発注する側に就いたとき、企業が求める広報・マーケティング業務の引受先がないことに気がついた。　「業務を進める上で、媒体や業務によって異なる事業パートナーに、企業哲学を一から理解してもらわなければならず、相応な時間を要した」（山本社長）

7年間の勤務後、メジャースの創業に至るが、サンでの経験がその後の仕事のやり方を決めた。メジャースは取引先の数を絞る代わりに、一社との付き合いを深くする。その最たる例がグーグルだが、同社との取引開始には外資系IT企業の文化や思考を熟知していることが決め手となった。

国際イベントニュース編集長　東島淳一郎

2009年全国賃貸住宅新聞社入社。劇団主宰者から銀行勤務を経て30歳で記者に転身。７年間の記者生活を不動産市場で過ごす。2016年9月、本紙創刊とともに現職。