▲自治体からの引き合いが多い

水中映像撮影自由自在

水中を自由に泳ぎ回るドローンを販売するのは、その名も水中ドローン社(東京都渋谷区)。米国オレゴン州のベンチャー Blue Robotics社が昨年9月に発売したばかりのDIY型水中ドローンに、LEDライトやワイヤーを取り付けた物を販売する。水深100ｍまで潜ることができ、6つのモーターで上下左右に水中を動く様子は、空を飛ぶドローンさながらだ。

水上インフラ設備の保守点検業者が購入するケースが多かったが、ここにきて自治体や官公庁との取引が増えている。仮想現実空間(VR)で水中を探索するために使用する映像撮影や、環境測定調査など使用目的はそれぞれ異なるという。海洋技術に関する展示会SUBSEA TECH(9/13-15 ＠東京ビッグサイト）でも、自治体との商談が大半を占めた。価格は86万円(税込み)

国際イベントニュース編集長　東島淳一郎

2009年全国賃貸住宅新聞社入社。劇団主宰者から銀行勤務を経て30歳で記者に転身。７年間の記者生活を不動産市場で過ごす。2016年9月、本紙創刊とともに現職。